「２０１０年の見通しは…」 （馬小僧）

この時期、マスコミなどで恒例となるのは来年の相場についての見通しだ。たとえば、昨年の場合はリーマンショックなど事前に予測できようはずもなく、関係者の予想は大きくはずれたのは言うまでもない。そこからすると意味のないように思えてもくるが、今の市場のコンセンサスがどうなっているかを探る意味で、その結果は興味を引く。

筆者が、これまでに読んだ、或いはヒアリングした結果、来年の安値予想は日経平均で８０００円─９０００円に集中している。今年後半は９０００円が強固な支持線となったわけだが、それを割り込むことはあっても、リーマンショック後の安値である７０００円を指向するような下げは無いといったところか。

大きく崩れないとみる背景にあるのは、日本は政策面で不安が大きくても、世界経済が上向くと想定されているためだ。最近の米国の経済指標をみると、来年以降も回復基調が期待できそうな状況。ドル安／円高が落ち着いたのは米国景気の上向き、ゼロ金利の出口論が近づく──そういった読みがマーケットで出てきたため。つまり、円高に歯止めがかかっているのは、米国景気の先行きに対する期待の表れとみることができよう。

過去の経験則によれば、米国株式市場は実際に利上げするまで、中長期的なトレンドにおいて株価が下落基調に転換したケースはない。従って、出口論という先行きに対する不安が生じても、ゼロ金利が現実として継続されたままで、なおかつ先行きの企業収益見通しが明るい間は、株価は上がり続けることになる。当然、対米輸出が多い日本の株式もなぞる動きとなるのは想像に難くない。

さらに、外需のカギを握る新興国は引き続き中国を中心に好調。日本国内は需給ギャップに苦しみ、デフレが経済全般に深刻な影響を及ぼしているものの、需要不足は拡大する新興国向け輸出でカバーする──こうしたシナリオを描くことができよう。

他方、国内の政策については期待できない状況が続くとしても、来年は参議院選挙を控えるため、政府景気を刺激する対策は打たざるを得なくなりそうなことも株価を下支えしそうだ。先に日銀が臨時の政策会合を開いたことが示すように、いざという時は政府、金融当局の動きが期待できる状況。さらに、昨日報じられた銀行の新資本規制が延期されるとなれば、銀行のファイナンスラッシュも収まる可能性も出てくるなど、国内の悪材料も薄れつつある。

そうなると、昨年、今年のような売り込まれる場面がない──というコンセンサスになるのは当然だろう。「予想ははずれる」ものなので、上値については記さないが、下がったら買いという１年になりそうな感じだ。